10月28日のゼミでは、戦後屈指の英語教育論争を扱った『英語教育大論争』(文藝春秋社、1975;文庫版1995)の前半を取り上げました。
学校の英語教育は、全員には中1程度にとどめ、結果的に国民の5%が英語の使い手になれば国益に叶うと提言した「平泉試案」。
づつく平泉渉氏の再反論・・・
英語教育の目的論・本質論をめぐる論争で、今日的な意義も高いものがあります。
平泉試案から約40年が経ったいま、露骨に「国民の5%」とは明示しないものの、実質的にはエリート主義とスキル主義の英語教育政策が進行しているからです。
ゼミの学生たちは、全員が渡部派でした。
そうなると、渡部氏の主張の弱点も探らなければなりません。
次回の議論が楽しみです。