朝日新聞夕刊の好企画「英語をたどって」

１１月５日から朝日新聞夕刊で連載が始まった「英語をたどって」は好企画だ。
本ブログのコメント欄でも評判がよい。

執筆者は、英語教育に関する造詣の深さでは朝日新聞屈指（というか、日本のマスコミ界で屈指）の刀祢館正明編集委員。

徹底した取材をもとに、核心を突いた「読ませる」記事・論説を書くことで定評がある。

１１月６日の分が中国のテロ事件で休載だったため、本日８日で３回目。
「人材不足は教育のせい？」と題して、例のTOEFL問題を取り上げている。

まず、「自民党の教育再生実行本部と経済同友会が「実用的な英語力を問う試験」と位置づけ、大学入試に導入するよう相次いで提言したからだ。／まさかと思った。こんな難しいものを受験生に課すとは。／これが自民党や同友会が考える「実用的な英語力」なのか。」
と問いかける。

そうして、私たち「４人組」の活動を紹介している。
以下のような内容だ。
＊なお、紙媒体の新聞版では誌面の都合で斎藤さんと江利川の発言が省略（業界用語で「預かり」）されているので、電子版から完全版の方を引用したい。

「提言は英語教育界をゆるがし、４人の大学教授が反対に立ち上がった。明海大の大津由紀雄（６５）、立教大の鳥飼玖美子（６７）、東京大の斎藤兆史（５５）、和歌山大の江利川春雄（５７）。いずれも英語教育界ではカリスマ的な存在だ。／４人の合同講演会は満席。緊急出版の共著「英語教育、迫り来る破綻（はたん）」は増刷を重ねた。」

「大津は「そもそも留学のためのＴＯＥＦＬと大学入試は目的が違う。なぜ現場と合わない改革を求めるのか」という。斎藤は「生徒の英語力を上げたいのなら、授業時間増と少人数化が先だ」。江利川は「今でも授業についていけず英語嫌いが増えているのに、こんな難解なテストを課したらさらに増える」。そして鳥飼は「学校は企業のために生徒を育てているわけではない」と話す。」

http://digital.asahi.com/articles/TKY201311080116.html?_requesturl=articles/TKY201311080116.html&ref=comkiji_txt_end_s_kjid_TKY201311080116

「英語教育界ではカリスマ的な存在」というのは、なんともくすぐったいが、ありがたくお言葉を頂戴し、がんばろうと思う。

圧巻なのは、次の展開。

「鳥飼の発言が気になり、同友会の提言書を読み返してみた。／「日本企業はグローバルな競争で戦える人材獲得に悩まされ」で始まり、「要因の一つは、日本人の低い語学力（英語）にある」と続く。」

「失礼ながら、海外でのビジネスがうまくいかないのは英語教育が悪いから、と他人のせいにしているようにも読める。／自民党や同友会のみなさんが批判する昔の「文法・読解」中心の英語教育を受けた人たちが、メード・イン・ジャパンを世界に売りまくり、高度成長を実現したのではなかったか。」

実に見事な切り返しだ。
さすが。

チクリと痛いところを突くことも忘れない。

「「実用的な英語力」を求めながら、この提案は実用的ではなかったようだ。反対の合唱の前に、ＴＯＥＦＬ熱は冷めたようにみえる。自民党の提言は「大学入試への活用の推進」に後退し、同友会は「提言を出したあとは、特段の論議はしていない」という。」

「ついでにひと言。学校英語は２０年ほど前に「コミュニケーション重視」にかじをきった。もし経営者のみなさんが「うちの若手の英語は使えない」と思っているとしたら、彼らは「話す・聞く」重視の教育を受けた人たちのはずなのだが。」

なお、毎回掲載される教材の写真は、本文と直接関係ないものもあるが、あえてそうしている。
実は、この写真を眺めるだけで、日本の英語教育史の節目節目がわかるようになっているのである。

刀祢館さんは、掲載したい教材等を自ら指定してこられ、その写真撮影のためだけに和歌山大学まで出向いてくるような人。

その真剣さが、文章にもよく出ている。

連載は全部で９回ないし１０回の予定。

乞うご期待。